ことぶき科学情報

2005年6月 編集・発行 株式会社オーネット

vol.42号 :  大都市圏(首都圏・東海・阪神圏)
子どものいる30代・40代既婚男性700名の子育て意識調査

仕事と育児の両立時代の30代・40代父親像

育児のための休暇取得15.0% 立ち会い出産経験35.8% 育児共同参画意識は上昇傾向
子どもができたとわかったときには、不安はあった  83.1%
出産後、不安は杞憂、なんとかなっている      81.3%
(取り越し苦労だった それほどでもなかった なんとかなっている 計)
今後必要な支援は、「子育てへの経済的支援」と「小児医療体制の充実」

止まらぬ出生率低下のもとで施行された「次世代育成支援対策推進法」は、働き方の見直しとともに男性の育児参加を促している。現在の父親は育児にどのように接しているのか。子どものいる30代・40代の既婚男性700名を対象に、子育て意識・実態について調査したところ、全体の15.0%が期間の長短はありながらもいわゆる「育児のための休暇」を取得していた。

「立ち会い出産」は35.8%が経験。65.3%が「妻の就労状況に関わらず、男性も積極的に育児に参加すべき」と回答するなど、男性の“育児共同参画”は進んでいることが見受けられる。

しかしながら、育児の両立を考える彼らの問題点は「子育てに十分時間をかけられない」(47.0%)、「子育てと仕事との両立は、体力、時間ともに難しい」(42.6%)といったこと。子育て期間中の配偶者は83.6%が専業主婦であり、結婚後も仕事を継続していた配偶者の66.2%が第1子出産を機に離職している背景には、そのような問題のなかで「子育て期間中は子育てに専念したい」(42.6%)、「専念してほしい」(19.5%)といった妻、夫互いの希望が反映されている。

子どもをもつにあたっての不安は「病気・先天的疾患」(51.0%)や「育児・養育費用」(30.1%)が主で、83.1%が「不安はあった」としながらも、出産後にはその不安も「全くの取り越し苦労であった」(37.5%)、「なんとかなっている」(26.6%)、「実際にはそれほどではなかった」(17.2%)と、不安を乗り越えている男性は81.3%。子どもを実際にもってがんばる父親像がここでは見られる。

「子育てがもっと楽ならば、もっとたくさん子どもがほしい」(70.6%)と思っている彼らの現状の子ども数は1.87人、理想の子ども数は2.61人。ここには0.74人の差が生じている。

60.9%が「子育てのとき、地域社会のコミュニケーションに助けられた」と答えているが、“今後必要な施策・サービス・支援策”として、「子育てへの経済的支援」(49.1%)、「小児医療体制の充実」(41.7%)を、ワーク・ライフ・バランス社会の実現化を担う彼らは求めている。

-調査概要-

この資料は、結婚情報サービスを運営する株式会社オーネットが、官公庁・民間企業勤務で首都圏 東海・阪神圏の子どものいる30代・40代既婚男性700名を対象に、「子育て」に関する意識・実態調査をおこなったものです。

子育てを“出産から就学前の期間”として回答いただきました。また、お子様が複数いらっしゃる場合は、第1子のお子様に対しての最も印象深い体験や意義をお答えいただいています。

  • 調査地域:首都圏(東京・神奈川・埼玉)、東海(愛知・岐阜・三重)、阪神圏(大阪・京都・兵庫)
  • 調査対象:30~49歳 同居のお子様がいる既婚男性で官公庁・民間企業にお勤めの方
  • 調査依頼数:2,100サンプル  回収数:844サンプル  集計数:700サンプル
地域 首都圏 東海 阪神圏 合計
30代男性 150 100 100 350
40代男性 150 100 100 350
合計 300 200 200 700
  • 調査方法:株式会社インフォプラントのパネルを利用したインターネット調査(クローズ調査)
  • 調査期間:2005年 6月1日~6月6日
  • 調査主体:O-net(楽天オーネット)